名古屋大学 高等教育研究センター

第122回招聘セミナー OECD国際学力調査が
教育政策に及ぼすインパクト 篠原 真子 氏 国立教育政策研究所国際研究・協力部・総括研究官 2014年3月5日（水）16:00〜18:00 名古屋大学 東山キャンパス 文系総合館7Fオープンホール

講演要旨

本講演では、第一に「エビデンスによる政策形成〜国際比較の難しさと得られるもの」、第二に「PISA調査とは?〜PISA2012年調査はどのように行ったのか?」、第三に「PISA2012年調査の結果から〜見えるもの:日本の教育の現状は?」、第四に「そして、まだ見えないもの〜21世紀に求められる能力」を柱に話を進めた。

最初の「エビデンスによる政策形成」では、OECDのPISA、国際学力調査が、個人的な意見や経験に左右されないエビデンスによって政策を形成することの重要性が認識されるようになってきたことが、PISAの背景や目的、方法・内容などを含めて解説した。

次の「PISA調査とは?」では、2013年12月に公表されたPISA2012年調査に関連して、PISAを実際にどのように行ったのか、どのような調査問題を使用したのかについて説明した。

引き続き「PISA2012年調査の結果から」では、日本の生徒の成績と成績に与える要因について、2012年調査までにどのように変化してきたのかについて説明した。特に、2013年12月の結果公表において“V字回復”と報道された日本の成績の軌跡を詳細に解説し、データから何が言えるのかを示した。

そして最後の「そして、まだ見えないもの」では、PISAの結果からOECDが日本に対してどのようなメッセージを送っていて、それは日本の教育にとってどのような意味があるのかを指摘した。さらに、新たな動向として、21世紀に求められる能力について国際的に測定方法が検討されていることを紹介した。

開催案内

第122回招聘セミナー

講演題目

OECD国際学力調査が教育政策に及ぼすインパクト

講演者

篠原 真子 氏

（国立教育政策研究所国際研究・協力部・総括研究官）

日時

2014年3月5日（水）16:00〜18:00

場所

名古屋大学 東山キャンパス 文系総合館7Fオープンホール

講演概要

OECDの国際学力調査は、中等教育段階でPISAとして先行的に実施され、日本を含めた各国の教育政策に少なからぬ影響を与えている。現在、高等教育段階でも同様の学力調査AHELOの実施に向けた動きが進められている。PISAがなぜ、いかなるプロセスを経て計画・実施されたのか、各国の教育政策にどのような影響を与えているのか、PISA2012年調査（2013年12月に結果公表）が実際にどのように行われたのかを明らかにする。あわせて、調査結果からみた日本の教育の特徴・課題や21世紀に必要とされる能力について検討する。

お問合せ先

info@cshe.nagoya-u.ac.jp

Tel:052-789-5696

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